＜低ｺｽﾄ投信こう活用＞

 
５月５日　　　　　おはようございます
 
信託報酬という保有ｺｽﾄが極めて低いｲﾝﾃﾞｯｸｽ「指数連動」型の投資信託が増えてきた。
今年始まった積み立て方式の少額投資非課税制度「つみたてＮＩＳＡ」で金融庁がｺｽﾄの低さを認定条件の一つにしたのが契機だ。
 
信託報酬の差が運用成績に及ぼす効果や低ｺｽﾄ投信を活用することが資産運用には欠かせない事だと思いまい。
 
※　信託報酬以外の費用を含めた実質ｺｽﾄに注意「年率」
 
　　　　　　　　信託報酬　　その他の費用　　　　実質ｺｽﾄ
　　　　　　　　　　　　　　銘柄の売買手数料
　　　　　　　　　　　　　　資産の保管費用
　　　　　　　　　　　　　　監査報酬など
 
国内株式型　　　1.29％　　　　0.16％　　　　　　　1.45％
 
先進国株式型　　1.35％　　　　0.18％　　　　　　　1.53％
 
新興国株式型　　1.55％　　　　0.57％　　　　　　　2.11％
 
以上のように、資産運用される場合は運用利回りばかり気にして資産を購入したら色んな手数料「ｺｽﾄ」が商品によって異なるのでよく検討され、又、それぞれの商品の税制も考え投資されないと資産運用の利益を得られないので注意しましょうね。