＜イデコ併用の条件＞

＜イデコ併用の条件＞
２０２３年１月１０日　　おはようございます

イデコは加入者が掛け金を出し、運用方法を自分で選びます。
掛け金を全額、所得から控除できるため税優遇が大きく、老後資金作りの有力な手段です。
２０２２年１０月の制度改正で、企業型ＤＣに加入する人もイデコを使いやすくなりました。
ただ、すべての人に併用のメリットがあるとは限りません。

イデコは６０歳まで資金を引き出せません。
若年層は老後資金を考えるより、キャリア形成のために自己投資をした方が将来のためになる可能性があるということも念頭に置きましょう。

以上のように、今後の老後資金には自分でするイデコを利用して国の年金制度の付加するこの制度も利用する必要があるかもしれませんね。
但し、若い層の方はＮＩＳＡを利用された方が良いかもしれませんね。